職場との連絡

　療養期間が長くなると、当然のことながら職場との接点がほとんど皆無になります。そしてあまりにも皆無な期間が長すぎると、いざ復帰という段階になったとき、最初の一歩がなかなか踏み出せなくなるリスクがあります。これは、病気療養に限らず、リフレッシュなどで長期休暇を取ったときとか、長期出張で長らく職場不在となったときとかでもそうですよね。人によって程度の差はあれ、やはり久しく間を空けた期間というのは、そのギャップを埋めるのは中々に難しいものでもあります。

　それが療養による長期休暇となれば猶更です。ただでさえ、メンタル系の疾患で職場との距離を置いていたところに、心身の状況が回復し気力も充実したとは言え、長期の期間、不在にした職場に顔を出す最初の一歩はかなり重たくなることでしょう。そういうことを想定して、療養期間中に定期的に職場と連絡を取り合うということが結構重要な意味合いを持つと考えます。

　この点については、休職する側と職場側のそれぞれのアプローチが理想です。まず休職する側としては、定期的に主治医の診断を受けることもあろうかと思いますし、おおむね月単位で休養期間の延伸有無を指示されると思われますので、そういう機会に職場の方へ定期報告するのがハードルも高くなくて良いと思います。職場としても休んでいる従業員の状況をつかめ、何らかの判断・指示・サポートもできますし、何より安否確認が取れるのが大きいです。

　では、職場側からのアプローチはどうするか？会社の業務上、社員への何らかの周知事項や業務連絡が日常的に発生していると思います。これらの情報を一定期間で取りまとめ、休員でいる従業員に通知するという方法が自然で良いと思います。そのためには長期休職となった際に、会社から連絡する場合もあるので連絡方法を決めておくことが大切な点です。連絡手段（携帯、メール等）、連絡窓口（直属上長、人事担当、産業保健スタッフ、等）といったことを前もって決めておき最大限活用します。これも安否確認が取れることが大きいです。

　先ほどから安否確認と言っているのは、メンヘルでの心身疾患の場合、その病状から最悪のケース（自殺）も想定しておく必要があるからです。会社に籍がある以上、ある程度の安全配慮義務はあるわけで、『ほったらかし』状態にさせてはならないのです。

　相変わらず話がそれましたが、定期的に職場と連絡することを実施しておけば、休んでいる側としても職場状況もつかめますので、復帰の段階においても全く分からない状態ということにはなりませんので安心度が増すと思います。私自身は定期報告を兼ねて職場に足を運ぶようにしています。直接、職場の同僚と話もできますし、自分の肌感覚で職場実態を察知できることが大きいからです。そして、職場への足取りの重さ・軽さで自身の回復度合いを測り、職場復帰への抵抗感を払拭する一助になっていることが大きいです。

　では、また次回にて。

　byよそふる